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2014年12月18日

【ニュースリリース】メール依存からの脱却 次世代コミュニケーション/コラボレーションツールを「intra-mart」で構築 三菱総合研究所導入事例公開

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2014年12月18日

株式会社NTTデータ イントラマート


メール依存からの脱却

次世代コミュニケーション/コラボレーションツールを「intra-mart」で構築

三菱総合研究所導入事例公開


株式会社NTTデータ イントラマート(本社:東京都港区、代表取締役社長:中山 義人、以下、イントラマート社)は、株式会社三菱総合研究所(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:大森 京太、以下MRI)がワークスタイルの変革を目指し、「intra-mart」を全社ポータルとして採用した、コラボレーションツールの導入事例を発表いたします。

 MRIに求められる、過去に類例のない課題の解決には、既存の学問体系の知識を駆使しながら学際的・実務的な活動を展開することが不可欠です。このためMRIでは、研究員が深く多様な専門知識を持ち寄って連携し、相互に高め合いながら協働する環境の整備を、長年の経営課題として掲げています。従来のメールによるコミュニケーションでは、情報が発信者・受信者個人にヒモづいたまま埋もれてしまい再利用しにくい点や、発信者視点に起因する情報流通全体の効率低下が指摘され、情報のフローとストックの分離や、受信者視点の発信への切り替えが急務でした。
 各情報のつながりや研究員が必要とする情報の流通・共有のさらなる強化と、知識共有・文書管理システムに不可欠なコミュニケーションのQCDR(品質・コスト・デリバリー・漏洩リスクの管理)向上を目指し、社内のコミュニケーション環境の刷新を決意。「導入してすぐに使い始められるパッケージ」、「高度なカスタマイズが不可欠」と相反する要件を同時に満たし、ポータル・グループウェア・文書管理・ワークフローなど多岐にわたる機能を包含した「intra-mart」を採用しました。

 今後も「人財につながるコミュニケーション」という目標に向かい、さらなる機能リリースを予定しています。イントラマート社もMRIの貴重な知見を積極的に取り込みながら、次世代コミュニケーション/コラボレーションツールへと進化し続けていきます。

【三菱総合研究所 導入事例】
URL: http://www.intra-mart.jp/case-study/document/004411.html

【関連ページ】
・システム基盤/PaaS「intra-mart Accel Platform」
URL: http://www.intra-mart.jp/products/iap/
・コラボレーション「intra-mart Accel Collaboration」
URL: http://www.intra-mart.jp/products/iaa/iac/collaboration.html
・BPM/ワークフロー統合ツール「IM-BIS」
URL: http://www.intra-mart.jp/products/iap/im-bis/

 ■株式会社NTTデータ イントラマートについて
株式会社NTTデータ イントラマートは、Web システム構築のための商用フレームワーク製品「intra-mart」の開発及び販売を中心に事業展開しております。1998 年より、当社が企画、開発した独自のシステム開発フレームワーク、業務コンポーネント群、アプリケーションシリーズは、2014年3月末現在3300社を超える企業へ導入されており、150社以上の特約店パートナーと共に、システム構築、コンサルティング、教育、運用支援に到るまでのトータルソリューションを提供しています。

社   名: 株式会社NTTデータ イントラマート
代表者: 代表取締役社長 中山 義人
設   立: 2000年2月
資本金: 7億3,875万円
売上高: <連結>43億円(2014年3月期)
従業員数: <連結>260名(2014年3月末)
事業内容: 「intra-mart」の企画・開発・販売・保守及びその導入に関するコンサルティング・システム開発・教育の提供。


報道関係お問い合わせ先

株式会社NTTデータ イントラマート

〒107-0052 東京都港区赤坂4-15-1 赤坂ガーデンシティ5F

セールス&マーケティング本部 和田(文)、雨宮
TEL: 03-5549-2821 / FAX: 03-5549-2816
E-mail: info@intra-mart.jp
Home Page: http://www.intra-mart.jp/

※1:「intra-mart」は株式会社NTTデータ イントラマートの登録商標です。
※2:その他記載されている会社名、システム名、製品名は一般に各社の商標、又は登録商標です。

 


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