SUBARUは、長年にわたり開発体制の変革を推進している。その取り組みの一つが、試作前の車両や部品の性能・品質を検証するために行う解析工程の“民主化”だ。従来は専任技術者だけがCAEを用いた物理シミュレーションによる解析を担っていたが、今後は設計段階から設計者自身が幅広く活用できる体制への移行を進めている。

その背景には、CAEの活用に専門知識が求められるという課題があった。入力情報の設定をはじめとする高い専門知識やノウハウが必要であり、かつては解析業務の多くを専任技術者が担っていた。しかし、日々発生する設計変更や、それに伴うシミュレーション依頼に専任技術者だけで対応するには限界がある。そこで同社は10年以上前から、CAEの操作・解析プロセスを自動化し、専任技術者ではない設計者でもセルフサービスで解析を行える「BPMシステム」の仕組みを構築・運用してきた。この自動化の制御基盤にはBPMソフトウェアを活用していたという。

ところが、システムを取り巻く状況が大きく変化した。社内のさまざまな設計・開発システムとの連携から､データのトレーサビリティの確保、またデータ活用やAIへの対応を目指し、次世代システムの構想検討など多くの課題対応に迫られていた矢先、設計者CAEの中核をなすBPMソフトウェアの終売告知を受け、基盤刷新が必要になった。同社はこれを、単に不可避のシステム刷新ではなく、従来の技術的課題や運用上のリスクを解消し、次世代システムの基盤としてふさわしいBPMを選定する機会として捉えた。CAE専任技術者であり、設計者CAE整備と社内展開を担う同社技術本部 エンジニアリング情報管理部 エンジニアリングIT企画第五課の深町 俊介 氏は、当時抱えていた課題について次のように振り返る。

「従来のシステムでは、解析対象や性能ごとに約30個のCAEアプリを運用していた。これらの開発を担当するのはシステム開発のプロではなく、我々のようなCAE専任技術者であり、本業の解析業務と並行してスクラッチで開発していた。一つのアプリ開発に数カ月を要し、スピーディーな展開のボトルネックになっていた」

開発したアプリは開発担当者が維持管理も担うため保守・運用が属人化し、アプリに関連する技術の後継者が育ちにくいという課題もあった。さらに、シミュレーション用のサーバーは耐用年数に合わせて一定期間で更新が発生するが、旧システムで利用していたBPMソフトウェアではその特有の仕様からCAEのアプリケーションにサーバーの接続先情報が固定値で設定されていた。

そのため、サーバー入替のたびに全てのアプリケーションを手作業で改修する必要があった。また、アプリ間で直接データをやり取りする密結合な設計のため、一つのアプリを修正すると関連する全てのアプリで更新が必要となり、システム全体の依存関係の把握・整理にも多くの工数を要していた。

旧システムでは、その中核をなすBPMソフトウェアにも課題があり、バージョンアップ対応はその筆頭だった。深町氏は「利用していたBPMソフトウェアはバージョンアップの操作手順が複雑で、手順を間違えた結果、データベースが破損して過去データが読み込めなくなる不具合が発生した。復旧のためにはシステムを完全停止させて丸3日ほどかけて対応する必要があり、復旧までに1カ月以上を要したこともあった。また本BPMソフトウェアはOEM製品で、なおかつ仲介業者を介しており、迅速なサポートを得ることが難しく、持続可能性の観点からも問題があった」と話す。さらに、開発環境と本番環境を分けるには追加ライセンスが必要だったため、10年間、本番サーバーの中で直接テストプログラムを書いて検証するというリスクの高い運用を余儀なくされていた。