現場主導でDXを推進する方法とは？ステップと内製化システム選びのポイントを紹介

2023/10/26

お役立ち情報

DXには、現場の従業員がリーダーシップを取って推進する方向と、経営層からのトップダウンで実施する方向との2つの流れがあります。

それぞれ、主導する立場や、強み・弱みなどの違いがあるため、最適なDXの進め方は異なってきます。

本コラムでは、DXの取り組みを進める中で、社内浸透や定着に悩んでいたり、慢性的なDX人材の不足が課題になっていたりするDXご担当者様に向けて、現場主導で無理なくDXを推進するための方法、ポイントなどをご紹介いたします。

DXについては、下記の記事もご覧ください。

現場主導のDXとは？
現場主導のDXを実現するまでの5ステップ
現場主導DXを成功させるためのデジタルテクノロジー選び
まとめ

現場主導のDXとは？

現場主導のDXとは、どのようなDXなのでしょうか？

経営層主導のDXと比較しながら、現場主導のDXの特徴や、メリット・デメリットを見ていきましょう。

現場主導のDX

現場主導のDXとは、経営層や監督職ではない現場の担当者のリーダーシップによって推進されるDXのことです。

メリットとしては、現場の業務をよく知っているため、現場に即したデジタルテクノロジーや施策を選定できる点が挙げられます。

一方で、経営層などのように予算の決定権がなったり、本業の傍らで進めることになるため、プロジェクトに割ける時間的リソース少なかったりする点はデメリットになります。

経営層主導のDX

一方、経営層主導のDXとは、経営層や監督職などがトップダウンで推進するDXのことです。

経済産業省は、平成30（2018）年9月に発表した「DXレポート」の中で、新たなデジタル技術の活用やシステムの刷新においては、経営層などトップの“コミットメント”が重要としており、経営ビジョンにDXを組み込むなど、全社的にDXを展開する際の徹底力が強い点がメリットです。また、予算の決定権を持つ立場にあることから、DXに費用や人員を使いやすい点もメリットといえるでしょう。

デメリットとしては、経営層のDX戦略が誤っていた場合、DXプロジェクトが全社的に誤った方向に進む恐れがある点や、経営層と現場の間でコミュニケーションが不足した場合、実行段階で問題が生じる可能性がある点などが挙げられます。

現場主導のDXにも経営層主導のDXにも、それぞれにメリットとデメリットがあり、一概にどちらが良いとはいえません。

ただ、DXに着手した後、成功させるまでには改善を加えながら中長期的な取り組みが重要です。モチベーションを維持するためにポイントとなるのが、成果を実感すること。その点では、現場主導で推進することが重要だといえるでしょう。

現場主導のDXを実現するまでの5ステップ

ここからは、実際に現場主導のDXを実現するために実施すべきことを5つのステップにまとめ、時系列でご紹介いたします。

ステップ1：DX推進チームを組織する

まずは、DX推進チームを組織します。このチームは、DXプロジェクトにおいて方針を決定し、プロジェクトを推進する役割を果たします。

現場主導でDXを進めるためには、現場のメンバーが主体となるチームを形成することが重要です。現場の各部門からメンバーを選出した上で、情報システム部門や経営層からもチームへ参加してもらうと良いでしょう。

さらに、プロジェクトリーダーも決めます。

ステップ2：現状の課題を分析する

次に、DXで変革すべき対象を明確にするために、自社が抱える課題を洗い出しましょう。

現場主導のメリットを活かし、現場の担当者視点で課題をリストアップします。

現状の課題を分析することで、DXプロジェクトの優先順位付けやリソースの配分が効果的に行えます。また、プロジェクトを推進する中で既存の課題が施策や導入したテクノロジーに悪影響を及ぼすリスクを抑えるため、最初に課題を洗い出して対処する必要があります。

このような理由から、現状の課題分析は、DXプロジェクトの成功に不可欠です。プロジェクトのファーストステップで必ず実施しましょう。

ステップ3：明確な目標を設定する

課題をリストアップし、優先順位を付けたり、DXプロジェクトにおいてリスクとなり得る課題を特定したら、DXプロジェクトの目標を設定しましょう。

DXプロジェクトの目的は、組織によってコスト削減だったり、業務効率化だったり、新しいビジネスモデルの開発だったりと、さまざまでしょう。これらをさらに、数値で効果側的できるレベルまでドリルダウンし、明確化していきます。

明確な目標を設定することで、DXプロジェクトの方向性が定まり、全社の従業員と共有しやすくなりますし、プロジェクトの進捗と成果を評価やすくなります。また、DXプロジェクトに対するモチベーションの維持・向上にも役立ちます。

DX目標の上位に位置する経営戦略を具現化できるような目標を設定することを意識すると良いでしょう。

ステップ4：デジタルテクノロジーを導入する

ステップ2で洗い出した課題の解決のためには、どのようなデジタルテクノロジーを導入すべきかを検討します。その際、デジタルテクノロジーの導入（手段）が目的化しないよう、ステップ3で立てた目標を達成するために必要な要件を満たすデジタルテクノロジーであることを確認しておく必要があります。

さらに、下の「現場主導DXを成功させるためのデジタルテクノロジー選び」でご紹介するような条件を備えたものを導入することで、DXを効果的なものにできるでしょう。

デジタルテクノロジーを導入したら、従業者に定着させ、業務の中で使いこなしてもらうために、説明会や操作講習を実施することが重要です。

ステップ5：効果を検証し、改善する

デジタルテクノロジーを導入したら、社内で課題となっている部分を、目標に沿って変革すべく、取り組みを進めましょう。DXに着手し、一定期間が経過したら、効果検証を行います。

対象が業務であってもプロダクトでも、何かを変革するのには時間がかかるため、DXは中長期的な取り組みとなります。その中で、DXプロジェクトの方向性がブレたり、リソースを最適化する必要が出てきたりすることもあるでしょう。

継続的な効果検証と改善を行うことで、DXに必要な要素を調整しながら成功につなげられるはずです。

検証は定期的に行い、継続して改善を行います。

現場主導DXを成功させるためのデジタルテクノロジー選び

DXを成功させるためには、さまざまなデジタルテクノロジーの中から自社の課題解決に必要なものを選ぶ必要があります。

さらに、現場主導DXを成功させるためには、次の3つの条件も兼ね備えたデジタルテクノロジーを選ぶと良いでしょう。

現場の担当者が構築・変更でき、内製化できるか？

現場主導でDXを推進することを考えた場合、導入したデジタルテクノロジーによってシステムを構築したり変更したりするのも、現場の担当者の手で行えるものが望ましいといえます。構築や変更をベンダーに依頼せずに内製化できることで、開発期間の短縮やコスト削減、運用と保守の簡素化、内部リソースの活用といったメリットも期待できます。

たとえばローコード開発プラットフォームのように、高度なコーディングの専門知識を持たない人材であっても扱えるタイプがおすすめです。

ただ、データベースの設計など、裏側の仕組みも検討しながら構築を行った方が、後々、使い勝手の良さを維持できます。ベンダーや情報システム部門などの協力も得ながら、専門知識を持つエンジニアを取り込むことも大切です。その場合も、ローコード開発プラットフォームなら、構築時間やコストの低減につながります。DX人材が不足している企業に最適です。