DXリテラシーとは？～ITリテラシーとの違いから、現代においてDXリテラシーが求める背景を一挙ご紹介～

DXリテラシー（Digital Transformation literacy）とは、デジタルトランスフォーメーション（DX）に関する知識とDXを活用できるスキルのことです。

経済産業省が「DX（デジタルトランスフォーメーション）レポート～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～」を発表した2018年9月から4年近くが経過し、日本全体にDXの気運が高まっています。

今回は、DXリテラシーの概要やITリテラシーとの違い、求められる背景をご紹介いたします。

【関連記事】
デジタライゼーションとは？DXの推進にも役立つ？
DX人材に求められる役割とマインドセットを簡単解説
DX時代に求められるセキュリティ対策とは
DXの成功事例から成功させるポイントまでをご紹介
中小企業がDX推進を成功させるために欠かせないポイント

 

 

1. DXリテラシーとは？

DXリテラシー（Digital Transformation literacy）とは、デジタルトランスフォーメーション（DX）に関する知識とDXを活用できるスキルのことです。

リテラシー（literacy）のもともとの意味は、文字に対する読み書きの能力、識字力ですが、これが転じて、特定の分野に関する知識や能力を示す言葉として使われるようになりました。たとえば、ITリテラシー、情報リテラシー、メディアリテラシーなどがよく使われる例です。

DXが推進される日本において、すべての組織にDXリテラシーの高い従業員がいるわけではありません。また、推進リームやそのリーダーのみのDXリテラシーが高くても、社内全体のDXリテラシーを高めていかなければ、組織全体としてのDXは成功しないでしょう。
そこで、従業員のDXリテラシーを高めるための教育に注目が集まっています。

 

2. DXリテラシーとITリテラシーの違い

リテラシーと聞いてすぐに思い浮かぶ言葉が「ITリテラシー」であるという人は少なくないでしょう。
一見すると、DXリテラシーとITリテラシーは似ているように思えます。
DXリテラシーとITリテラシーの違いは、何でしょうか？

ITリテラシーとは？

そもそも、ITリテラシーとは、IT、つまり、ハードウェアやソフトウェア、データ、通信技術、セキュリティなど、情報技術に関連する知識や活用するスキルのことです。

ITリテラシーは、組織においてITを活用することで業務効率化を実現したい場合などに求められます。

DXリテラシーとの違い

一方、DXリテラシーは、組織の経営戦略や組織そのもの、そして生み出すプロダクトなどを「変革」させる場面で求められるものです。

基本的なITに関する知識・スキルはもちろん、自社や属する業界を中心とするビジネスに関する知識・スキルも求められます。
また、最新のデジタルテクノロジーに関する知識・スキルも必要です。現在ならAIやIoT、ビッグデータなどに関する情報収集を行うスキルがDXリテラシーに含まれるでしょう。

 

3. DXリテラシーが求められる背景

経済産業省を中心に日本においてDXが推進され、今やDXは大企業や先進的な企業だけのものではなくなりました。すべての企業や組織がDXを推進する必要があるということが、まず、大前提にあります。

その上で、現在、日本のビジネスパーソンにDXリテラシーが求められる理由として、主に次の3点が挙げられます。

組織のDXを推進する必要があるから

企業など組織においてDXを推進する際、経済産業省は、経営層やDX推進チームなどが中心となって進めることを推奨しています。ただ、最終的には自組織のメンバー全員がDXについて理解し、DXの必要性を認識する必要があります。

なかには変化を好む人もいますが、多くの人は慣れ親しんだ方法を好み、変化や新たな方法を嫌います。しかし、DXを成功させるには、従業員一人ひとりがDXの必要性を実感し、協力することが重要です。

そこで、自組織のメンバー一人ひとりのDXリテラシーを高め、自組織のDXを推進しやすい体制を整えることが大切になってきます。

IT人材が偏在しているため

DXを実際に推進していくのは、情報システム部門などDXリテラシーの高い人材を中心に組織されるDX推進チームとなります。

ただ、すべての企業にDXリテラシーが高い人材がいるわけではありません。
経済産業省の資料によれば、日本のIT人材の7割以上がIT関連企業に従事しており、ユーザー企業には残りの3割弱しかいないという偏在が明らかになっています。この偏りは、欧米諸国と比べても顕著です。

しかし、ユーザー企業だからといってDXに取り組まないわけにはいきません。IT人材が不在のユーザー企業でDXを推進するためには、既存の人材を教育してDXリテラシーを高める必要があるのです。

参考：「我が国におけるIT人材の動向　第1回 デジタル時代の人材政策に関する検討会」経済産業省

現場が抱える課題をDXで解消するため

せっかく大改革を行うのであれば、現場が抱える課題を解消できるのがベストです。
ただ、経済産業省が推奨しているように、DXを推進する際は、経営層やDX推進チームが主導します。そして、必ずしも経営層やDX推進チームが末端の現場の課題の詳細まで把握できているとは限りません。

現場の課題について一番よく知っている現場のメンバーのDXリテラシーを高められれば、直接、DXに関わることができ、課題解消に貢献することが可能になります。

 

4. まとめ

DXリテラシーは、DXが叫ばれるいまの日本において求められているスキルです。
単に、基本的なITに関する知見や最新のデジタルテクノロジーだけではなく、ビジネスについての知識なども求められます。

自社のDXについて、何から手を付けて良いか迷っている企業様は、まずは、ITリテラシーの高い人材を教育してDXリテラシーを高め、DX推進チームのリーダー候補をつくることから始めてみても良いかもしれません。