デジタル人材とは？求められる背景や必要なスキルを紹介

2022/02/18

デジタル人材とは、AIやRPA、IoTといった最先端のデジタルテクノロジーに精通し、自社を活用に導くことのできるスキルを持った人材のことをいいます。ただ、デジタル人材という言葉に明確な定義があるというわけではありません。

経済産業省がデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進する中、どの企業もデジタルテクノロジーや、ビッグデータなどデータの活用を意識しているでしょう。
ただ、実際にこうした最先端のデジタルテクノロジーを導入・活用するには、それを扱えるだけのスキルを持った人材が必要になってきます。社内の人材に研修を施して育てるべきなのか、それとも外部から採用すべきなのか、そもそも、デジタル人材に必要なスキルとは何なのか…？

本コラムでは、デジタル人材が求められるようになった背景や、従来のIT人材との違い、デジタル人材に求められるスキルなどについてご紹介いたします。

デジタル人材とは
デジタル人材が求められる背景
デジタル人材とIT人材との違い
デジタル人材は不足している？
デジタル人材に求められるスキル
デジタル人材の育成方法
まとめ

1. デジタル人材とは

デジタル人材とは、AIやRPA、IoTといった最先端のデジタルテクノロジーに精通し、自社を活用に導くことのできるスキルを持った人材を総称した言葉です。ただ、冒頭でもお伝えしたように、明確な定義があるというわけではありません。使われている媒体や文脈によっても、定義は少しずつ異なります。

2. デジタル人材が求められる背景

メディアなどで「デジタル人材」という言葉を目にする機会が増えたと感じる方は少なくないでしょう。政府も、経済産業省が数回にわたりデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進するためにレポートを発表し、デジタルテクノロジーの積極的な活用を呼びかけています。

また、すでにいくつかの業界では、最新のデジタルテクノロジーによって既存の市場が破壊される「デジタルディスラプション（Digital Disruption）」が起きており、これに対抗するには、やはり最新のデジタルテクノロジーが必要だといえるでしょう。

最新のデジタルテクノロジーを導入して成果を上げるためには、これを担当するデジタルテクノロジーに関する知見のある人材が必要です。

3. デジタル人材とIT人材との違い

「デジタル人材」という言葉が最近聞かれるようになったものであるのに対し、「IT人材」は、ITという言葉が聞かれるようになった2000年前後から存在していた言葉です。IT人材とは、IT（情報技術）を自社で活用するために必要な人材、つまり情報システム担当者としてのスキルを持った人材を指します。中小企業庁の定義によれば「ITの活用や情報システムの導入を企画、推進、運用する人材のこと」で、主な仕事は、従業員が利用するPCやネットワーク環境を整備・維持することです。

同様の人材について、総務省の資料では「ICT人材」という表現が使われています。ICT（Information and Communications Technology）とは「情報通信技術」のことで、ITを活用して人と人がつながる技術がICTであり、厳密にはITとICTに違いはありますが、現在、国際的にもほぼ同義として使われており、両者に大きな違いはありません。

これに対してデジタル人材は、企業などが経営戦略の中で競争力を高めるためにいかにデジタルテクノロジーを活用するかという企画段階から参画できる人材を指し、ビジネス知識も求められます。デジタル人材に求められるスキルについては、後述します。

4. デジタル人材は不足している？

上記のように、DXを実現するため、また、デジタルディスラプションが起きている市場で競争力を高めるためには、最新のデジタルテクノロジーを扱えるデジタル人材が必要です。

しかし、総務省が発表した「情報通信に関する現状報告」（令和3年版情報通信白書）によれば、日本の企業においてDXを進めるに当たり課題となっているのは「人材不足」が最多（53.1％）。デジタル人材が求められているものの、実際には獲得が難しいという現状が浮き彫りになっています。

「IT人材」に関しては、経済産業省が2018年に発表した「DX（デジタルトランスフォーメーション）レポート～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～」の中で、2025年にIT人材不足が約43万人まで拡大すると警鐘を鳴らしましたが、同じく経済産業省が2019年に「IT人材需給に関する調査」で、「従来型IT人材」は2030年には9～22万人も余剰すると試算しています。これは、最新のデジタルテクノロジーを扱える高度なスキルを持った人材が特に不足するという予測ともいえます。

5. デジタル人材に求められるスキル

では、デジタル人材に求められる具体的なスキルとは何でしょうか？

ITの基礎知識

まずは、ベースとなるIT全般の知識が必要です。これは、従来の「IT人材」のスキルともいえます。PCやサーバなどハードウェアに関する知識、OSやミドルウェア、アプリケーションに関する知識、ネットワーク、セキュリティなどに関する知識に加え、コマンドやシステム構築のプログラミングのスキルもあれば、なお良いでしょう。

システム開発の基礎知識

デジタル人材は、組織DXを推進するプロジェクトチームの一員となり、場合によってはプロジェクトリーダーを担う可能性もあります。DXを進めるにあたり、システム開発を伴うこともあるため、システム開発の種類や、それぞれの流れ、つまずきやすいポイントなどについての知見を有していることが求められます。システム開発の実務に関わった経験があれば、なお良いでしょう。

ビッグデータの活用スキル

顧客情報を始め、販売データや原料の価格変動データといった社内で保有するデータ、さらには市場の動向や気象情報、政治ニュースまで、さまざまなデータの中から関連性を見つけることで、将来の予測が立ったり、ビジネスに役立つ新たな示唆が見つかったりすることがあります。

このため、デジタル人材には、種類も量もさまざまなビッグデータを活用するために必要な、統計学に関する知識、データベースに関する知識・データ処理に関する知識など、データサイエンティストに求められるスキルがあることが望ましいです。

ビジネスに関する知識・スキル

最後に、直接的にデジタルとは関連がありませんが、プロジェクトを率いていくためのビジネスの基本的な知識やマネジメントスキルなども必要です。
プロジェクトには人員はもちろん、デジタル技術を導入するための予算の管理を行う場面も出てくるでしょう。
また、少なくとも、自社のビジネスモデルやビジネスプロセス、業界動向については熟知しておく必要があります。

このほか、DXなどの推進に当たり、経営層やさまざまな部署の関係者との折衝も必要になってくるため、コミュニケーションスキルも求められます。

6. デジタル人材の育成方法

「デジタル人材は不足している？」でお伝えしたように、上記のようなスキルを持ったデジタル人材は需要に対して不足しており、採用は困難です。なかなか人材を確保できない場合に備え、社内で育成する方法を把握しておくと安心です。ここでは、3つの方法を簡単にご紹介いたします。

OJT（On-the-Job Training/オン・ザ・ジョブ・トレーニング）

社内に「デジタル人材に求められるスキル」で挙げたようなスキルを持った人材がいる場合は、社内業務でのOJTで育成が可能です。従業員の業務時間を活用した育成方法のため、特別にコストが発生せず、効率が良い点がメリットです。

すでにデジタル人材がいれば、その人の監督の元で育成できるのでスムーズでしょう。そうではない場合は、各スキルを持った人材に一定期間ずつ付けてOJTを実施しましょう。OJTでは、「やって見せる（Show）」→「説明する（Tell）」→「やらせてみる（Do）」→「評価する（Check）」のサイクルを回してスキルを身に付けさせることが基本となります。

外部研修やオンライン学習

社内にデジタル人材がいない、もしくは部分的なスキルを持った人材が揃っていないという場合は、外部の研修や教材を活用して育成しましょう。
社内に講師を招いて研修してもらう、外部のセミナーへ参加させる、eラーニングなどの教材を購入して学習させるなど、いくつかの方法があります。複数の方法を組み合わせるのも良いでしょう。特にeラーニングでは、習得を確認するためのテストなどが付いているものもあり、会社として人材育成の進捗の目安として活用できます。