EDIとは？EDIの種類から導入の注意点まで解説

2022/09/06

EDIとは、Electronic Data Interchangeを略したもので、「電子データ交換」と訳されます。一定のプロトコルに基づき、契約書や注文書、発注書、請求書などのビジネス文書を電子化した上で、専用回線やインターネット経由でやり取りすることをいいます。特に、企業間取引で受発注に関する書類データ（注文書、発注書、請求書など）をやり取りすることを指し、そのためのシステムを示すことも多いです。

NTTが提供しているISDNサービス（INSネット/ディジタル通信モード）は、2024年初頭でサービスを終了することになっています。このことから、ISDNを利用して通信しているレガシーEDIは、早急にインターネットEDIへと移行する必要があり、「EDI2024年問題」と呼ばれています。

本コラムでは、EDIの概要や種類、導入のメリットと注意点をまとめてご紹介いたします。

EDIとは
EDIの種類
EDI導入のメリット
EDI導入の注意点
まとめ

1. EDIとは

EDI2024年問題とは

EDI2024年問題とは、2024年初頭でISDNサービス（INSネット/ディジタル通信モード）の提供が終了することで、固定電話回線を利用したISDNで通信している従来のEDI（レガシーEDI）が使えなくなることから、利用者は早急に次世代EDIへ移行することが求められています。これが「EDI2024年問題」と呼ばれている問題です。

レガシーEDIとインターネットEDI

前項で「レガシーEDI」という言葉を使いましたが、EDIは、その通信手段の違いから大きく「レガシーEDI」と「インターネットEDI」に分けることができます。

分散システムと「非中心システム」の違い

非中心システム（decentralized systems）とは、分散システムと同様に、複数のコンピューターがネットワークに接続して共同で処理を行うシステムですが、上でご紹介した「クライアントサーバーシステム」のような中央集権的な要素を持ちません。匿名性や分権がメリットです。非中心システムは分散システムの一種ともいえます。

ただ、現状ではdistributed systemsもdecentralized systemsも等しく「分散システム」と訳されることがあるため、どちらも区別なく扱われることも多いです。

レガシーEDIとは？

レガシーEDIとは、固定電話回線を利用して通信を行うEDIのことです。固定電話回線は、加入契約数の減少や、公衆交換電話網（PSTN）の電話交換機が耐用年数を迎えることから、2020～2025年でIP網へ移行する計画になっています。このうち、ISDNサービス（INSネット/ディジタル通信モード）については、2024年初頭にサービス終了を予定しており、レガシーEDIは次でご紹介するインターネットEDIへ移行する必要があるのです。

インターネットEDIとは？

インターネットEDIとは、インターネットを利用して通信を行うEDIです。通信プロトコルとしては、JX手順やebXML MS、FTP、HTTPSなどが使われています。

特に、Webブラウザ上で利用できる「Web-EDI」は、EDI 2024年問題を解決できる次世代EDIとして注目されています。ただ、標準化がまだのため、利用の際は取引先とデータ変換の互換性などを調整する必要があります。

2. EDIの種類

上では、EDIの通信手段で見た分け方として「レガシーEDI」と「インターネットEDI」に分けてご紹介しましたが、本章では、コードやフォーマットの定め方で「個別EDI」「標準EDI」「業界VAN」の3種類のEDIについてご紹介いたします。

個別EDI

取引先ごとにコードやフォーマットを決めたEDIが「個別EDI」です。各取引先でコードやフォーマットが異なるため、複数の取引先での使い回しがきかない点はデメリットですが、それぞれの自由度が高い点はメリットです。取引先数が少ないケースに向いています。

発注者側が主導するかたちになりやすいため、受注者側の設置負担が大きくなる傾向があります。

標準EDI

取引の規約や運用ルール、フォーマット、データ交換形式などを標準化したEDIが「標準EDI」です。ただし、コードは標準化されません。

同じ規格を利用する企業であれば、複数の取引先とルールを共有できるため、効率が良いのがメリットです。取引先も拡大しやすいでしょう。

「流通BMS」や「中小企業EDI」が代表的な標準EDIの例です。

業界VAN

「日用品業界」「家庭用品業界」など、特定の業界に特化したEDIが「業界VAN」です。業界VANの場合、上の標準EDIでは標準化されていないコード（取引先コードや商品コード）についても特定業界の仕様に標準化されています。日用品業界VANの「プラネット」や、家庭用品・食品軽包装業界VANの「ハウネット」、酒類・加工食品業界VANの「FINET」などが代表的な業界VANが代表的な業界VANの例です。

3. EDI導入のメリット

EDIを導入することで、主に次の4つのメリットを享受できます。

書類送付を自動化できる

まずは、EDI上で設定しておくことで、発注書や請求書といったビジネス文書の送付を自動化できる点です。既存の紙ベースのままでは、取引先へ書類を送付するのにFAXや郵送、メール添付などの手段を取らなければなりません。手動で対応する必要があり、手間暇がかかるだけでなく、ミスが発生する可能性も高まります。自動化できることで、人為ミスも低減できます。

業務効率を向上できる

前項のように書類送付という業務を自動化できれば、それだけで業務効率化を実現できますが、EDIに搭載された機能である「EOS」を活用することでさらなる業務効率化につながります。

EOSとは、Electronic Ordering Systemの略で、「電子受発注システム」と訳されます。要は、ネットワークを介して受発注を行うシステムのことで、発注者が発注の数量などを決定して入力すると、その内容がそのまま受注者側へ送られて、発注・受注が完了するというものです。

EOSにより在庫量が調整され、在庫不足や過剰在庫が起きにくくなるため、在庫管理業務も効率化できます。

データの正確性を向上できる

EDIがあれば、発注者が入力したデータがそのまま受注者へ送信されます。このため、紙ベースで受発注書をやり取りしている時のように、書面を見ながら受注者側でデータの再入力を行う必要がありません。このため、入力ミスやデータ改ざんなどを防ぐことができ、データの正確性、信頼性も向上できます。

ペーパーレスにより、経費を削減できる

既存の紙の受発注書や請求書をデータでやり取りできるようになるため、EDIを活用することでペーパーレス化につながります。

ペーパーレス化を実現することで、受発注書類などのやり取りにかかっていた印刷代や郵送費を削減できるようになります。また、書類を受け取る側も、ペーパーレス化により管理が楽になります。

4. EDI導入の注意点

ここまで、EDIの良い面にスポットを当ててご紹介してきましたが、EDIを導入する際には注意しなければならない点もあります。それが、“取引先と互換性のあるEDIを導入する”ということです。「EDIの種類」でご紹介した通り、EDIを利用するには、取引先と規格が同じものであることが大前提です。EDIを未導入の取引先に対しては、既存の紙の書類でやり取りしなければなりません。

現在の取引先についてはもちろん、今後の取引先の拡大なども考慮の上、どのEDIを選択するかを検討する必要があります。